一般社団法人ペットフード協会が2018年に発表した調査結果によると、ペットとして飼われている犬と猫の数は全国推計で1,855万2,000頭とされています。ニュースで、15歳未満の子供よりもペットの数の方が多いと報道されているのを聞いたことがある方もいるかもしれませんね。
ペットは犬と猫だけではなく、ウサギや小鳥、ハムスター、熱帯魚、爬虫類など多岐に渡ります。犬と猫の飼育頭数のみで考えても、単純計算で国民の15％がペットを飼育していることになります。実際は多頭飼育などもあるため、この数値よりは低くなると思いますが、なんらかのペットを飼育している、という条件であれば飼育率は10％を下回ることはまずないでしょう。
ペットも大切な家族の一員である、という考え方は普遍的になりつつありますが、いまだに賃貸物件ではペット不可という物件が多く、ペットを飼っている家庭は物件の選択肢が狭くなっています。なぜ、家族の一員であるはずのペットが賃貸物件ではお断りされてしまうのでしょうか？
大家さんが賃貸物件を「ペット禁止」にする理由で一番多いのは「ニオイや傷がつくため、退去時の修繕に費用がかかる」という理由です。
ペットを飼っていると慣れてしまうため気にならなくなりますが、飼育していない人からするとペットに関するニオイはかなり気になるものです。特に犬や猫のマーキングはいつまでもニオイが残ってしまいます。傷も無視できません。特に猫の爪とぎは柱や床、壁に大きなダメージを与えてしまいます。
もちろん、大家さんがペットにあまり良い印象を抱いておらず、ペット禁止にしているということもあります。
ペットの種類が多岐に渡ることは冒頭でも述べましたが、では一体「ペット禁止」の「ペット」とはどこまでを示すのでしょうか？これは、物件の持ち主である大家さんによります。
多くの場合、「ペット禁止」と書かれている場合、犬や猫はNGとされます。しかし、ケージから出さないという約束でハムスターや小鳥の飼育は可、というようにしている物件もあります。ごく稀に、特例で1頭だけならば犬や猫の飼育が許可される場合もありますが、非常にレアなケースであるため、あまり期待しないほうが良いでしょう。
近年人気を集めている爬虫類にも注意が必要です。鳴き声もなく、個体によっては非常に穏やかではありますが、見た目から犬や猫といった哺乳類や小鳥などに比べて生理的に嫌悪されやすい存在です。逃げ出した場合のリスクも大きいため、特にマンションなどの集合住宅に住んでいるうちは飼育しないほうが良いでしょう。
もちろん、ペット禁止の物件でこっそり飼育する、ということはやめましょう。即時退去やペットの処分を求められる可能性があります。賃貸物件でペットの飼育をしたいなら、きちんと最初からその旨を伝えるべきです。物件情報を調べるなら、大手情報サイトも良いですが、地域密着型不動産会社が運営するサイトも見逃せません。
たとえば博多区の賃貸情報に特化しているアルコの不動産会社のサイトは、「ペット可」という条件で検索できることはもちろんのこと、非公開情報も教えてもらえます。また、地域密着型の不動産会社であるため、大手と比べて大家さんとも仲が良く、ペット飼育に関しての交渉がしやすい可能性もあります。